ランダム・ウォーク（千鳥足）

市場が合理的に動くとき
ランダム・ウォーク（千鳥足）のように見える
将来の株価の値動きを予想する際、過去の値動きは当てにならない

人は恐怖に陥るとポジションを解消しょうとするから株価は急落する

熱狂に浮かされているときは、非合理な水準まで株価を押し上げる

米＄暴落の可能性

米の対外収支赤字に対する懸念には根拠がないわけではない

ある時点において外国人投資家がポートフォリオに占める＄資産の割合をこれ以上増やしたくないと考えるのは確実

外国人投資家の＄資産増加は米が経常赤字を穴埋めする資金を調達することと表裏一体

これが増えなくなれば米の対外収支の不均衡は縮小せざるを得ない

たぶん＄が下落して米の輸出を刺激、輸入が抑制される
さらに外国為替市場で＄の価値が目減りするリスクのなかで外国人投資家の心理が突然変わる可能性も否定できない

が

＄暴落の可能性はマスコミなどに誇張されやすいことを計算しておかなければならないだろう

経常赤字より懸念すべきは財政赤字である

景気対策法

ＲＦＣ型機関設立

復興金融公社（ＲＦＣ）が米国で設立された時点で不動産価格は下げ止まりし、株価は回復をはじめる

98年の日本のバブル崩壊が好転したのは強制資本注入の決定とともであった

『市場心理や経済が上向く前に、おそらく市場は上昇に向かい、それは大幅な上昇になる』

米国のＲＦＣ設立

このキーワードに尽きる

実は早い景気回復になるはずです！

原油相場

原油生産量Ｎｏ．１は実はロシア
原油高騰の恩恵をうけた

潤った財政で国力誇示

グルジア問題でアメリカと先進国から反発

資源高は悪となる

投機的取引監視規制が敷かれた

だから原油はしばらくおちつく

アメリカとロシアの関係が修復されれば原油相場はまたあがります

世界的な景気悪化で原油相場が下がったというのは

表向きの理由です

資源関連株はしばらくダメ

オバマの基本経済政策

は、
所得格差の是正

ブッシュ政権下の所得格差拡大

それが中流階層の家計を冷え込ませた

中流階層に向けた政策はなんだろうか

やはり住宅取得需要になるか

通信業界

通信業界は、景気に左右されない業界とされている

しかしながら

バルクで家計内に陣取る通信費用枠の拡張と拡大を狙ってきた通信サービスも他山の石とはできない

ケータイ電話端末の高機能化は過剰スペック

光回線の高速化は進めどコンテンツが育たず

生活必需品ではないと縮小の対象として通信費を見直す家庭もでる
やはり根底は人が喜ぶ社会に貢献できるサービスでなければならない

やはり

林業など雇用を促進するセクターがあるにもかかわらず

求人に対する反応が薄いらしい

死に物狂いでどんな仕事でもつかんで資本主義に参加しょうとしない階層が

やはり職を失っているのかも知れない

株主第一主義に賛同

株主の為に経営はあり
よって
経営危機に際して
従業員を解雇することに
経営者としてはいささかの躊躇もない
終身雇用、社員を大切にする、、
そんな日本の株式会社の経営姿勢に疑問がある
ＳＯＮＹの社長の会見内容は、株主の利益を守るために従業員を切る
と淡々としたもの

株主の利益追求に向けた経営転換にそぐわない従業員を解雇して切り捨てることに
なんら疑問を感じない
底辺で貢献度の低かった社員や非社員が排除されるのは
パラダイムシフトであり
日本経済しかり世界経済の更なる高度化に必要不可欠

感情論、人情論で弱者擁護を語るべきではない

次の暴落

次の暴落
すなわち
ネガティブサプライズ

3大自動車企業の経営破綻か
クレジットデフォルトスワップを大量保有する大手金融機関の破綻か

景気回復は来年以降との見方が定説だが

次の暴落でアメリカは財政出動をする
そして
そこから景気回復がはじまる
決算期の３月から6月

景気回復への転換点は近いと予測するが、、

バーナンキ議長

この頃
バーナンキ議長が沈黙してないか
政府の出方待ちのようだ
金利政策はやりつくしたというところか
あとは
財政政策だと態度で示してるのかもしれない

財政出動
すなわち
政府による強制資本注入

そのタイミングは
次の暴落時しかない

思惑と思惑

思惑と思惑
いまの金融危機相場に
セオリーは通じない
なぜなら
テクニカル分析による投資が壊滅状態なことでわかる
転換は
やはりオバマか

ディフェンシブ銘柄

この金融危機

電力

ガス

印刷

鉄道

いわゆるディフェンシブ銘柄に人気が集中

さてさて

わたしはリスキーだと思う

相場下落で連鎖安になる可能性が大きい

相場が戻ったとき

大きな戻りが期待できないからである

中国関連株

中国経済の浮揚は未知だが

貿易にて地政学から有利な日本

クボタなどの農機関連

コマツ、日立建機などの建設機械

日野自動車やいすゞなどトラック

中国経済がトレンドにのればアメリカの政策動向に左右されないのが魅力

海運株

まもなく大不況時の水準まで下落で下値に

製造システムの構造変化により海運需要は景気回復後に再評価されるはず

クライマックス

大底前には激しい値動きと想定

さがれば買う

で

クライマックスに備える

金融株

不動産、銀行、証券

抜本的対策がなされれば

信用収縮から急回復する

98年の日本バブルのデータでは数日で3倍に

銀行株と不動産株

セクタのNo.1企業をいまは拾っておくのが賢明

いまの相場

いまの相場

何を材料に動いてるのか

それは

経済政策

下落相場は催促相場で金融危機回避政策により上下してるだけ

個々の銘柄は自立反発をしてるに過ぎず

3〜5％の上昇での利益確定が

逆境下でも利益をたたき出す

パラジウムと白金

還元性が低く再生できない

希少金属が戦略資源になると予想される

大底

出来高とヒストリカルボラティリティで底打ち確認することになる

が

100年に一度の危機的状況

これまでのアナロジーは通用しないようだ

とは言え、春先には底打ちではないか

金融危機に挑む(1)

パラジウム
白金
還元性が低い使い切り貴金属
希少金属であり
戦略資源として世界の争奪戦になるだろう

大底圏の見極め

まだこない

日本株の売りの最大理由

ドル、ユーロが大幅下落で日本は円高

輸出は大打撃

東京株式市場の株価暴落

で

輸出がダメになるからと投資家が判断したから

は、違う

欧米の機関投資家がヘッジファンドの解約売り

為替差益で損失を取り戻すため現金にしたから

相場とは

強気相場は、悲観のなかで生まれ、懐疑のなかで育ち、楽観のなかで成熟し、熱狂のなかで消える

taspoありがとう

と
コンビニ事業者（笑）
taspoカードがない
↓
コンビニへ
↓
ついでになんか買う
↓
コンビニ営業益（笑）

読めなかった、

損益分岐点比率

損益分岐点比率が低く
株価収益率の観点にて株価割安

売上高、費用(固定費と変動費の合計)が一致し利益がゼロになる売上高＝損益分岐点比率

日経によると任天堂が断トツ

固定費比率を低く
経営者として意識しなければならない
会社経営、事業運営の要諦
100年に一度の金融恐慌のあと
強い会社のバラダイムシフトに関心がある
ビジョナリーカンパニー
それはどのようなスキームの組織体であるのだろうか

環境関連株

オバマ就任

で

環境関連株が買われる

日製鋼、アルバック

おなじみの面々

みんなが買うならやめる
くらいのあまのじゃくになろうか

オバマ大統領就任

期待は織り込み済み
政策の実行力を見極めるまでの
端境期に差し掛かった
任期半ばで退陣するかも知れない
この金融恐慌を打開するだけの力に欠ける
結局、クリントンが受けてニューディール政策を
となるはず
多分
根拠はある

追記
東芝が売買代金、売買高で首位に
読めてなければパナソニックでもながめてたか
だから東芝だと（笑）
いまからでは遅い

金続伸

バンカメ追加の公的支援

米欧の金融不安は長期化か

安全資産としての金に買い

ドル安のヘッジ対象にも

まだまだあがる

金の国際価格

米国の超低金利政策と積極的な財政出動
インフレ脅威
財政赤字拡大
そして金相場は昇る

日興コーディアル証券

米シティー分割で日興コーディアル証券が買える
五千億円を資金調達できるのはどの銀行か
三菱か住友か
みずほ、はないか

あがる

ガソリン価格があがる
いつからか
週明けくらいからあがりだすかも
イスラエル紛争
ドバイ原油
さげすぎたガソリン価格
先行き高騰がマーケットでみえる
ガソリンスタンドはすぐに反応するはず

オバマ期待

年初の円相場は米国の大型景気対策に期待が集まり円安へ
要するにオバマ期待
オバマへの期待だが
どこに根拠があるのか
続かない続かない
これから円高に振れます
だって根拠なきものに実態がともなうわけないんだから

アメリカよ

巨額の貿易赤字の積み重ね
更にアメリカ株の配当金
債権の利息
アメリカ人によりも外国人に多く支払われてる

要するに
物やサービスの収支赤字は誰でも知ってるが
投資収益まで赤字
それが米国経済の現状だとペンシルベニアの経済学教授が教えてくれた
1ドル60円
このあたりで米国とは取引しないと
国際ビジネスで利益確保ができない
オバマ大統領
抜本的財政金融政策がうてるのか
わたしは、任期半ばでオバマ退陣、クリント女史が大統領就任へ
そうなるように思う
痛みをともなう抜本改革をするには、オバマの前人気はのちのち足枷になる

しゃっくり現象

すなわち
短期間における最大三パーセント程度のドルレートの乱高下
この十年では調べたら三十数件
このしゃっくり現象を意図的に引き起こせるものだろうか
ジョージソロスが九十二年にポンドを狙い撃ちしたように
要するに
ドル崩壊は人為的に仕組まれる危険性はないのか

調整局面の株式相場

世界各国の金融危機対応

今後は財政出動による需要喚起へ

景気浮揚は夏から秋

そんな見方が多いようだが

既に底入れ済み、と解釈したら今後の経営戦略もおのずと変わらないか

いままでの経営戦略は通用しないと

株価に一喜一憂よりあたらしき経営枠のパラダイムシフトに専心したいと考えるがいかに

＄2289.44

If in 1980 year
I bought goods or services for ＄875
then in 2008
the same goods or services would cost ＄2289.44

金価格と株価

の関係をズバリ

金価格と株価は負の相関関係

なぜか

金はカレンシー(通貨)としての役割のみならず

アセット(資産)としての価値を持つ

コモディティ(商品)としての価値

今後は金鉱株と金ETFとなる

積極、投資するか

通貨の信頼

が揺らぐとき

金価格が上昇する

なぜか

日本から

代替エネルギーは日本から

トレンドは脱石油

人類の歴史では
資源バブルのときに
かならず
代替エネルギーが登場してる
スチーブソンの水蒸気エネルギーから水力、火力、電力、原子力

人類の英知は素晴らしい

有事のドル神話

は、完全に崩壊済み

これからは、有事の金

金融恐慌本格化に向け、金については充分に研究する価値がある

太陽電池の世界シェア

一般社員1 万人の賃金削減

この会社の
全社員一丸となって
の精神が発動さる
一時的株価低迷がまさに買いだと気づく賢者たる投資家がどれだけいるか
週明けが楽しみ

金融危機の回復

意思の力による楽観主義
人間がやっていることなのだから解決できないはずがない

レギュラー95 円/Liter

ドバイ
栄枯盛衰
投機資金は去った
油田から太陽光へ

平成

昭和64年1月8日の午後
新しい元号『平成』発表
『内平(たいら)かに外成る』『地平(たいら)かに天成る』
国の内外にも天地にも平和が達成される、の意味
今日で平成時代は二十年
《日経新聞/春秋より抜粋》

太陽電池用素材メーカー

成長分野への重点投資が目立つ

日本板硝子
旭硝子
大陽日酸
ブリジストン
帝人デュポンフィルム
シャープ
カネカ

日本電算

下方修正の発表などで悪い材料が統べてでた

永守社長の不景気こそチャンスのあの姿勢

上昇をはじめる予感

買収案件でもでれば回復力は早いかも

任天堂

景気に左右されないゲーム機

さあ、いまの株価はどこまで伸びる

ネットと欧米戦略次第では、いまは激安か

原油中東不安再び上昇

原油価格が再び上昇基調

中東産ドバイ原油は五日、終値が一バレル四十五ドル台後半、約一ヶ月ぶりの高値

パレスチナ自治区ガザ進攻などの地政学リスクが台頭してエネルギー供給不安が意識された

世界的景気悪化で需要は弱く本格的な上昇にはならないだろう

派遣労働者や期間工の窮状

契約を切られた労働者サイドからのみの報道が目立つ

が

急激な販売減、需要減で赤字となった輸出企業が雇用を維持したらどうなるかという経営サイドの報道がない

需要変動時に雇用調整するのは経営者の恣意的な行動ではなく資本主義に組み込まれたシステムである

よって企業だけを悪者にするのは何の解決にはならない

景気循環論

大恐慌の原因解釈には幾つかの説がある

社会全体の生産量を決める有効需要の不足を唱えたケインズ

中央銀行である連邦準備制度の政策ミスを主張したフリードマン

私は、Ｊ．Ａ．シュンペーターの景気の浮き沈みには周期的な三つの波があるとする景気循環説を信望する

この金融危機はいつ回復するのか、景気循環論で分析してみたい(続き)

ＥＴＦ

比較的リスクが低いと言われる上場投資信託(ETF)、日経平均株価は底堅いを前提にすれば、、

私は日経平均株価は6000円を下回ることも想定しておかなければならないと思うから買わない

大型優良株

目先の株価下落による損失はある程度は仕方ないとしても、長期的な視点でわが子に残せる株、と考えてみよう。

信用リスクが低い、PBR(株価純資産倍率)が一倍を割り込んだ大型株を、株価二十五日移動平均を大きく下回ったタイミングで買う。
個人投資家は、流動性の問題や企業の信用リスクも慎重に見極め、大型優良株の選好を強めるべき。
トヨタ自動車、三菱商事、東芝が狙い目か。

専門家の予想株価と円相場

東京市場展望

世界屈指の投資家ジョージ・ソロス氏の「再帰性理論」
「投資家は先入観（バイアス）を持って動くだけでなく、彼らの先入観そのものが事柄の展開にも影響を及ぼす」
　具体的には、「ある事柄が起きそうだったり、起きたりした場合、投資家はそれを客観的に眺めているようでいて、実際はそんな第三者的な立場にいるのではなく、その事柄に関わってしまっていて、直面した事柄に影響を及ぼし、それを変化させていく」というもの
これは、実際の投資では「投資家が下げると思えば株価は下り」とか「上がると思えば上がる」という形であらわれる
投資家の思いとそれによる行動
によって株価が左右されることになり、この場合投資家は意識せずして明らかに株価に影響を及ぼしている
この原理を09年相場に当てはめると、年初から数カ月の間、先入観＝バイアスは下落方向に傾いたままになる
米国経済が短期には回復しないから
同経済が蘇生するのはまず間違いないところですが、問題はその時期
まずは住宅需要の底打ちによる不動産価格の下げ止まりがなければならない
それは年初すぐに見られるようになるとは考えられない
そのため投資家の先入観は、米国経済の低迷は少なくとも09年の半ばまでは続く。こうなるでしょう。常識的に考えて、すぐの回復などあり得ないから
そこには先行きに対して慎重に見たり考えたりするという人間の習性がある
しかし実は09年半ば過ぎくらいまでは米国経済は復活出来ないという見方は、すでに08年後半でも一般的になっていた
その結果何が起きたか。10月の急落
その時リーマンブラザーズの破綻や米3大自動車メーカーの救済問題が売り要因となったが、その背景にあったのは米国経済のさらなる減速懸念
雇用統計の悪化が続き、住宅需要や消費の不振に見舞われている以上、状況はさらに悪化
こう見るのが自然であり、多くの銘柄、中でも輸出銘柄を中心に売り込まれてしまった
その時点で市場が見ていたのは、その時点から見た半年〜1年ほど先
それを悲観的に見た結果の大量売りであり、株価の暴落だったことに
そこでは先入観＝バイアスは極端に下方に傾いてしまった
そこではパニック的な現象が見
らた
パニック的な現象や、もしくはパニックそのものが起きる状況では、投資家の取る行動には間違いが生じる
そこでは過剰反応が起き、行き過ぎた行動がそれまでとは対象的な動きへと変る
それはソロス氏が「再帰性」と呼ぶ現象。
すでにそれは11月から始まっていて、09年は年明けとともにそれまでのゆるやかな回復波動が次第に強化されていくことになる
年初になるといつもその年の干支と株式市場の関係が語られ、今年については「丑年は弱い」という見方が非常に多い
干支と株式市場とは何の関係もないが、今年のように、「丑年は弱い」というように悲観的に見る見方
これが一般的になっている事実
ここにいまなお市場混乱の影響が残っていると見てよく、それだからこそ09年相場は回復確率が高いといえる
それを演出してくれるのが外国人投資家
というのは、08年10月の急落局面でパニックに陥り、日本株を大量売りしたのは他ならぬ外国人投資家たち
彼らは10月には約1兆円、11月もほぼ同じ1兆円ほどを売り越した
パニックによるものであり、そこでは間違った行動が取られたことになる
09年はそれに気づいた外国人投資家が改めて日本株を買い始める
そこにオバマ政権の21世紀版ニューディール政策がからまって来るのが09年相場
08年相場がパニック売りに見舞われただけに、市場はジョージ・ソロス氏が主張する再帰性理論通りの展開を見せやすく、どのセクション、どのテーマ、どの銘柄が上がるかの予測の前に、この観点からの見極めが大事
それは従来の相場用語なら「大局観」になり、それが本格的に上向く年になる
これがソロス視点で読む09年東京市場大展望

祝・2009 年

謹賀新年